株式市場？
以前も記しましたが
戦争をビジネスとして
考える現代です
それだけに
ウクライナの分析も的確であるようです
www.msn.com2024年3月 3日 (日)
改造論
此のところの政界が
かくも
みっともなく観える
今日この頃ですが
自民党が傀儡政権でありながらも
抗した政治家は少ないが
そのお一人が
田中角栄氏だったことは間違いありません
金権政治と大合唱したのも傀儡マスコミでしたね
同調したのも私たちでした
www.msn.com2024年3月 1日 (金)
自民党ソング
地上波TVの広告規模が1.6兆円だそうですが
今やＮＥＴ広告は3.3兆円の規模まで差がついたそうで
地上波に対しては企業も魅力を失ったようです
地上波ではこのようなスタンスの動画が扱われる事は
あり得ません
その辺もTおざなりなTV離れのいちいんでしょうか
アレ・・
アレも
酒も年齢と共に楽しめなくなるなら
近いうちにこれがあるさ・・
中露方面は解禁が難しいのでしょうかね
日本では？？
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. 医療目的のみ合法化している国
- ドイツ
- イギリス
- フランス
- スペイン
- イタリア
- オーストラリア
- 韓国
- タイ
- イスラエル
- ポルトガル
- チリ
- メキシコ
- アルゼンチン
医療目的と嗜好目的の両方合法化している国
- カナダ
- ウルグアイ
- マルタ
- ジョージア
- 南アフリカ
- メキシコ
- ルクセンブルク
その他
- アメリカ：連邦法では違法だが、州法で合法化している州が36州及び4つの地域
- オランダ：事実上非犯罪化
- ジャマイカ：宗教目的で合法
2024年2月28日 (水)
お寒い
火葬街に要するドライアイス代の負担が大変なんだとか・・
私なんかは南方系のDNAだし
寒いの大嫌い・・
今から震えを感じてしまいます
首筋あたりにホッカイロを差し入れてね
お願い・・
2024年2月26日 (月)
ビジネスと中国
経済だけに限りません
むしろ関心がない人は珍しいでしょう
日米株価が好調のうらに
どんな事実が隠されているのか
果して実体経済に
どの程度オーバーラップしているのか？等々・・
2024年2月25日 (日)
御察しいたします
確定申告は
小心者だけがしてるのでしょうか
この度は議員さんの裏金問題で
税務署の皆さんも大変でしょうね
御察しいたします
ところで最近は伊丹監督のような
社会派でありながら
見事な娯楽性を備えた方は見当たりません
最も命狙われる危険性ありますからね
見事な
2024年2月23日 (金)
北海道の独立宣言
これは最早
治外法権
独立圏かも
米軍基地と同じですね
畜産農家虐めしてると
北海道の独立宣言があるかもしれません
Bard
日本の県民で日本からの独立願望の多い県は何処ですか
日本の県民で日本からの独立願望の多い県は、いくつかの調査結果に基づいて、以下の通りです。
1. 沖縄県 沖縄県は、琉球王国として独自の文化と歴史を持つ地域であり、日本本土とは異なる言語や習慣を持つため、独立願望が強い傾向があります。
2. 北海道 北海道は、アイヌ民族の伝統的な居住地であり、日本本土とは異なる文化と歴史を持つため、独立願望が強い傾向があります。
3. 奄美群島 奄美群島は、鹿児島県に属していますが、琉球王国の一部であったため、沖縄県と同様に独立願望が強い傾向があります。
4. 九州地方 九州地方は、江戸時代までは独立した地域であったため、日本本土に対する独立意識が強い傾向があります。
5. その他 上記以外にも、独立願望が強い地域はいくつか存在します。例えば、 東京都：首都であり、国際的な影響力を持つため、独立国家としての可能性を感じている人がいる。 大阪府：経済的に豊かな地域であり、日本本土からの自立を望んでいる人がいる。 これらの地域における独立願望の強さは、様々な要因によって左右されます。
例えば、 歴史的背景：かつて独立した国家であった地域は、独立願望が強い傾向があります。 文化的な違い：日本本土とは異なる文化を持つ地域は、独立願望が強い傾向があります。 経済的な状況：経済的に豊かな地域は、日本本土からの自立を望む人がいる傾向があります。 なお、上記の調査結果はあくまでも参考であり、実際に独立運動が起こる可能性は低いと考えられます。 参考資料 沖縄タイムス: https://www.okinawatimes.co.jp/ 北海道新聞: https://www.hokkaido-np.co.jp/ 南日本新聞: https://373news.com/ 朝日新聞: https://www.asahi.com/
2024年2月21日 (水)
戦争の火種
米国の屋台骨でもある
軍産複合体アングロサクソン国家にしてみれば
世界中に戦争の火種を温存しつつ
必要に応じて燃え上がらせる
ドル経済圏が弱体化するなか
米政府に巣くうイスラエル金融勢力に
手を焼いているのでしょうかね
潮目はトランプ政権復活で大きく変るのでしょう
NTOの解体もあり得るかもしれません
とはいえ不正選挙であろうが
なんであろうが
手段を問わない民主党政権ですから
何が起こるかは見ものです
2024年2月19日 (月)
プーチン氏のインタビュー
NHKのプロパガンダ
「ロシアが一方的に・・云々」
に耳慣れた人には
違和感もありましょうが
タッカー・カールソン氏とプーチン氏のインタビューの
話題が盛り上がっています
これを覗くも学問・・
