軟式は奥深い？

インターハイですが

ソフトテニスも生中継されてるんです。

全てというわけにはいかないようですが・・・

それでも画期的なこと、

私が知らなかっただけかもしれませんが。

YouTube: 【ソフトテニス】7/23 会津総合運動公園テニスコート 9コート

猛暑続きで電力消費もさぞかしと想われるのですが、

節電の声は何処からも聞こえてきませんね。

むしろどんどんクーラーを使いなさいと言わんばかしで

某番組では「28度設定の場合は熱中症の恐れもあり・・・」

だそうです。

電力の売値は一般社会通念では考えも及ばぬし、

羨ましき限りの積み上げ方式で

消費者に請求されるそうですから、

節電は逆に商売上利益を減らすことになるのでしょう。
つまりコストが高いほど儲かるという

マジックの世界・・

子供の就職なら・・この業界が最高でしょう。

もっとも成績優秀且つ思想穏健とい関門があります。

電力が足りないという言い訳も

最早必要ない状態となり、

瀬戸内住人には一番気がかりな、

伊方原発も運転差し止めを撃退？したし、

どう考えても苦労判官殿達は

原発推進利権派に都合よい判決しか出さない？ようです。

少年時代に天狗のおじさんは正義の味方を

刷り込まれて杉作状態を過ごした、

我々の年代が

後期高齢もほどない今ようやくにして、

明治維新のうさん臭さに気付き始めました。

これもＮＥＴの効能。

歴史教育では

長州勢を中心とした攘夷派が数々の暗殺を重ね、

未遂に終わったとはいえ・御所の焼き打ち・孝明天皇の拉致にまでテロ計画を進めていたとサラリと触れるにみでした。

天皇を「玉」と呼び、

孝明天皇暗説まで噂される程、

敬虔な扱いから程遠く

偽詔勅・偽錦旗まで持ち出した、

長州人特有の性質？？？

安倍様のその長州気質の血筋を立派にひいていらっしゃるようです。

そのあたりを簡潔に記したブログを

デマゴーグとテロルの「長州レジューム」　江戸幕府の見直し

山本氏の質疑はいつも本質を突いていますね。

のらりくらいとはぐらかすのが

有能な官僚だという日本は残念な国です。

悪貨は良貨を駆逐するには常識ですね。

低きに流れるは自然の理。

臨時雇いの大臣としては

約束は出来ない、責任はとれない・・・・ですよね・・・

YouTube: 【山本太郎事務所編集】2017.6.1 内閣委員会「また竹中平蔵さんに得させるの？～国家戦略特区 農業外国人村解禁について～」

公職選挙法で認められて当選している蓮舫氏が、

説明責任があるとも思えないのに、

戸籍を公開したことの裏には、

右寄りの方々の執拗な攻撃があったからでしょう。

90％の国民にとって良い政治を行う人なら、

国籍も政党も性別も関係ないじゃないのと、

私のような考えを持つ人はどれくらいいるのでしょう？

もっとも現在の民進を推す気にはなりませんが。

しかし説明責任から逃げ回る方がたを思えば

蓮舫氏は毅然として崇高でさえありました。

戸籍と言えば、皇室も人間宣言されたわけだし、

あるのかな戸籍・・・・・・観たいものです。

さて南？北？

不敬でしょうか？

やはり苗字も戸籍も住民票もないそうですが、

皇統譜というものがあるようです。

戦後日本統治の為に

自民党にＣＩＡ資金が投入されたということは

以前から言われていました。

公然の秘密というわけです。 世論操作の目的で日テレ・電通等も同様の目的で支援育成されてきたといわれています。

対共産主義対策としての役目を隠然と果し、

その後は米国の一部勢力により体のいい植民地政策をとり続けて現在に至るわけです。

しかし一概にはいえないとしても、

植民地支配から状況を変えたいと政治家らしく振舞った、

岸・鳩山・田中・橋本・小沢等は

見事に消されたという次第のようです。

ＣＮＮによると、アメリカは、過去数十年かにわたり日本の選挙に干渉し続け、米国追随者を勝たせたことを認めました

もし、日本の人々に「経済力で米国が上か、中国が上か」という問いを行ったとしよう。

多くの人々は問すら、一笑にふすだろう。米国が上に決まっているではないか。

　でも、国際的に見ると必ずしもそうではない。

　米国情報機関CIAは「　The World Factbook」 というサイトを持っている（https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/）。この中に「guide to

World comparison(国際比較のガイド)という項目がある。ここに「,GDP (PURCHASING POWER PARITY（GDP,購買力平価ベース)の数字がある。

一位；中国　 　$21,140,000,000,000（２０１６年推定）

二位：EU2　　 $19,970,000,000,000（２０１６年推定）

三位：米国　　 $18,560,000,000,000（２０１６年推定）

四位：インド ：$8,721,000,000,000（２０１６年推定）

５位：日本：   $4,932,000,000,000（２０１６年推定）

購買力平価ベースで、中国のGDPは米国の上にあることは、国際通貨基金や 世界銀行 も発表している。発展途上国、ないしそれに準ずる国の通貨の評価は相対的に弱く、経済力の評価に購買力平価ベースが利用されるのである。

米国調査機関Pew Research Centerは「Globally, More Name U.S. Than China as World’s Leading Economic Power（世界的に見ればより多くの国（国民）が米国を中国よりも指導的経済勢力とみなしている）」という標題で報道を行っているが、各国別に見ると、主要国国民は今や中国が上との見方をしている。

国別の変化を見てみよう。

　世界のトップ経済大国とみなす割合

調査対象国　中国をトップとみなす割合（％）　アメリカをトップとみなす割合（％）

　　　　　　２０１５年　２０１６年　　　　　２０１５年　　　２０１６年

英国　　　　　　３５％　　　　４６％　　　　　　　４３％　　　　３１％

ドイツ　　　　　３０％　　　　４１％　　　　　　　３４％　　　　２４＆

イタリア　　　　３２％　　　　４０％　　　　　　　４３％　　　　４０％

カナダ　　　　　４２％　　　　４２％　　　　　　　４２％　　　　３２％

フイリピン　　　１４％　　　　２５％　　　　　　　６６％　　　　４９％

　世界全体を見ると中国が上とみているのは欧州諸国、ロシア、豪州、カナダ、米国が上とみているのは米国、日本、その他アジア、中近東、アフリカ、中南米諸国である。

　購買力ベースで比較することの是非をめぐっては議論があろう。

　しかし、日本では、購買力ベースで中国が米国の上になっているという状況はほとんどの国民は知らない。政治家も同じであろう。

　国の好き嫌いはある。しかし、中国は嫌いであったとしても、その国の力は客観的テータで把握する必要がある。

　今日の日本はこんな初歩的なことも出来ない国である。

なににつけても金遣いの荒い人たちでんな・・。

他人の金については。

企業に支えられる政権ですから、

見返りに法人税を下げ続けて50年近くなるでしょうか？

法人税を昔に戻しさえすれば消費税なんて不要とも言われてます。

ついに、税務長官をポチに挿げ替えたりしましたので、

意に反する企業にはいつでも国税の調査が待っています。

秘密警察・公安・憲兵・国税という所でしょうか？

“アベ友”秋元康のAKB総選挙に国費が投じられていた！ 一方、沖縄の学校のエアコン補助費を打ち切る安倍政権の卑劣

33～37となれば、すわ支持率かと反応がありそうな、

此のところですね。

暑かったです。

14日、徳島の竹ケ島です。

カヤックとシュノーケルを申し込みまして、

この日午前の申し込み客が

私達二人だけだったからなのか？

それとも余程心配で目が離されないと警戒されたから？

孫の世代の？インストラクターのお兄さんがお二人・・

マンツーマンで親切にサポートくださいました。

午後には大阪の中学生の修学旅行の子供達が、これまた楽しそうでした。

YouTube: 竹ケ島　いったよ

3日ほど遊んでる間に

こんな面白いの見逃してました。

こうでなくちゃ・・。