軟式は奥深い？

やはり世界の国々は戦争の火種に空気を送ってるんですね。
戦争ビジネスほど素敵な商売はない・・・・
というわけでっす、ハイ。
中にはＧ20メンバーもいるんだとか・・・
まさか日本は？


IS：40カ国からの資金援助、G20参加国も存在＝露プーチン大統領／注目トピックス　経済総合

友人が今年から年賀儀礼をやめると・・・
御不幸？いや交際費削減の一環だと・・・
新聞・携帯や回線使用料も仕分け対象だとか・・・・



大衆のスコッチ、
私も愛飲しているホワイトホースです。
税込み1千円以下で買えてたのが
あの民主政権時代・・・。
いまや税込み1500円で足りない・・・・。
私たちあれから5割も貧乏になっています。

これも安倍さんの功績、黒田のお陰です。
まっ健康にはいいけど・・・。

竹鶴17年ピュアアモルトのあなたは
そんなこと在りませんよね？

図書館戦争シリーズの著者有川浩さんは
時代に先駆けて懸念し,
軽妙なタッチで深刻な問題を
若い人にも解りやすく親しみやすく
表現してまいりました。

さて
ソレに比し・・・・
これは政府公告機構か？と間違いそうな・・・・
体制派ご用達知識人様・・と御呼するにふさわしいお歴々です

自費公告な訳ございませんでしょう・・。
読売紙面というだけで、逆公告と受け取られるでしょう・・・・。

13日の金曜日はキリスト教徒には不吉です。
この度
米国でなく何故フランスがテロ標的にされたのか？
不思議に想えるのです。

「イスラム国」は、「元アルカイダ系」であることは一般にも広く知られています。

アルカイダは「9.11」を起こしたとされる組織で、
表向きはアメリカ「最大の敵」とされていましたが、
もともとはCIA肝いりで育成された組織。


また「イスラム国」は、「元シリア反体制派」（反アサド派）ですし
米国(イスラエル)も反アサド派をバックアップしてきました。


悲惨な今回のテロ被害ですが、
シリア側から観れば、
この程度は日常茶飯事とのコメントも頷けます。

裏で武器物資を支援してきた米英のイスラム国攻撃は
御座なりで見せかけだけ。
なのにイスラム国に対するロシアの空爆はマジなので、
ロシア機テロが誘発された・・・。

そこに、フランスの中途半端なスタンスがイスラム国の怒りに・・・・・・
「ハッキリしろ」のメッセージ？なんでしょうか？
このテロの後、フランス軍は報復の為、イスラム国の重要基地・施設を空爆・・・
その存在は把握してたけど・・今まで攻撃は控えていた？
だからさらに「テロはまだ続くだろう」とオランド大統領も・・
覚悟したようです。
・・・で戦争宣言？戦争法案？

ヤクザの抗争や戦国時代の戦に良く観られるパターン？
日本はテロ撲滅と広言してますが、スタンスは米英側・・
間接的にテロ支援してると観られるでしょう。

戦争の火種としてイスラム国を温存したい勢力がまだ
延命中のようです。

マジでテロに向かえば
今回のフランスやロシアのように標的になることは避けられないし・・。
悩ましい・・・・・。

粉飾って御化粧なら許せるんでしょうがネ。
東芝さんも原子力事業が長期にわたって赤字の原因を創っていた。
原発が原因と正直には決算しにくい状況があるのですね。

米国の雇用に関しても、田中宇さんの解説によれば、

米財務省の元幹部のポール・クレイグロバーツは、この雇用統計が粉飾されていると指摘している。２７万人の雇用の増加分の５４％にあたる１４・５万人は、実際の増加でなく、企業の創業によって増えた雇用数と、廃業によって減った雇用数を、数値モデル（birth-death model）に基づいて概算した「みなし」の増加分だ。リーマン危機後、米国では新規創業する企業が減っており、このモデルは実態と合っていないとクレイグロバーツは指摘する。 （Another Phony Jobs Number）


窮地になれば、
新たな会計法を創出したり、
統計をごまかしたり、
日本に肩代わりさせたり、
八面六臂の経済活動です。

とことん追い詰められたら戦争？
これだけは止めてほしいものです。

最近福島の現状を報道したポーランド写真家がおいでです。
なぜ日本人ではないのか？と考えてしまいます。

おそらくそんなことしたら業界から締めだれる？
御マンマの食い上げ？

TV・新聞であればスルーするののが当然でしょうが、
報道カメラマンも日本では絶滅危惧種なんでしょう。

フランスでは痛ましいことでした。

ＩＳＩＳ声明？があったとも報道されてる、

今回のテロや先ほどのロシア機事故ですが。

さてその実態は？

なにしろ必要とあれば貿易センタ―ビルのように、

自作自演も強硬する恐ろしい国ですから、

安易に報道のままを信じるわけにはいかないようです。

強靭な狂人達？

わが総理も一ちょがみしてるんでは？と心配です。

YouTube: ジョン・レノンのインタビュー―世界は狂人によって支配されている

YouTube: ヤマガラちゃん遊びましょ！

今日は良いお天気でしたね。

楽しそうに小鳥と遊ぶ家族と出会いました。

下記は田中宇氏の国際ニユース「TPPは米国の覇権縮小策」からの一部抜粋です。

ウキリークスでは漏れ聞こえたけど、
詳細は誰も知らないながら、
暫定イエス・・・
で進んできた状況に耐え切れない国も出てきた
ということらしいのです。



５年間機密扱いされるはずのＴＰＰ全文が、なぜ突然公開されることになったか、どの国も説明していない。１２カ国すべての政府が同時に全文を公表したのでなく、最初にニュージーランド（ＮＺ）政府がインターネット上で公表した。ＮＺ政府は「１２カ国を代表して発表した」ことになっているが、ＮＺの公表の後、米国など他の国々が公表した流れから考えて、条文を機密扱いしたまま議会の批准審議を進めるという馬鹿げた状況に耐えきれなくなったＮＺ政府が、米国の反対を押し切って公開に踏み切ったのかもしれない。ＮＺの政府や政界は以前から、ＴＰＰが国益になるか懐疑的だった。ＮＺの公表後、日本政府も、概要と別添・付属書のみについて日本語訳を発表した。 （TPP requires major sales effort to gain acceptance） （日本政府発表のＴＰＰ全章概要） （ＴＰＰ協定全文を公表）

今頃になって？の感でもありますが、
毎日新聞がようやく・・。

年金運用に関しては、ジャンク債まで手をだそうと
いうのですから、
まるで倒産間際の中小企業が街金に手を出す状況ですね。
極道親爺が布団剥がして賭場に・・・そんな様相。

株価維持だけの為に国民資産をどぶに捨てられてる訳ですから・・。



特集ワイド：続報真相　年金積立金“ギャンブル化”　ＧＰＩＦ、世界同時株安で損失一時「８兆円」